ＩＭＦが、我が国に対して、一年以内に消費税を15%に上げろと勧告（提案だったかな）をしたらしい。
『おいおい、種明かししてくれちゃうのかね』と、思わずにはいられなかった。
先にこのブログでも少し触れたが、なぜ菅直人が参議院選前に消費税値上げを言及しなければいけなかったのか!?その事を考えた時、今回の国際的機関であるＩＭＦを使っての「圧力」が、自ずと答えを出してくれた。
以前から私が言って来たように（ネットの住人用に国防塾として動画であげても置いたが）菅直人と財務省、そして米国政府を窓口とした国際金融支配体制は、しっかりと繋がっている事が明白となるような事実こそ、今回のＩＭＦによる勧告なのである。
ここで、より確信を得た私の読みだが。
まず政界再編に関しては、今回の件から読み解くと、小沢一郎云々などと言っている余裕などないであろうから、大連立に向かうものと思われる。仮に小沢一郎の反発が有ったとしたなら、新たな消費税値上げ連合が生まれ、それが政権を担う事になるであろう。
また経済や我々の生活に関して言えば、何度もいうが、一時のバブルでも演出されない(小バブルが演出されてもなるのだが)限り、昔村上龍氏が著した「愛と幻想のファシズム」のような、悲惨な格差社会の世の中が襲う事であろう。
鳩山、小沢にはまだ感じなかったモノ、それを菅直人に感じていたが、どうやらこ奴は本当の売国奴！魂まで米国に売り払ったようである。
この先どうなって行くかを読む為に、なぜＩＭＦを→続く

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